1960年（昭和35年）にアルミ製日用品の製造から創業した当グループは、ビル・住宅用アルミ建材の総合建材メーカーとして事業を拡大し、高度な技術によるアルミやマグネシウムの押出・加工、サイン・商業施設等の開発・製造・販売を新たな事業として展開してきました。
詳しくは「 沿革 」をご覧ください。

三協立山株式会社

2012年（平成24年）6月、三協立山アルミ株式会社（三協立山アルミ）と三協マテリアル株式会社（三協マテリアル）とタテヤマアドバンス株式会社（タテヤマアドバンス）を三協立山アルミを存続会社として合併。
2012年（平成24年）12月、三協立山株式会社を存続会社とし、純粋持株会社であった三協・立山ホールディングス株式会社を合併。

三協アルミ社

2006年（平成18年）6月、三協アルミと立山アルミを合併し三協立山アルミとして設立。2007年（平成19年）には、非建材事業の三協マテリアル、サイン・商業施設のタテヤマアドバンスを分社し、ビル・住宅・エクステリアを扱う建材事業会社となる。
2008年（平成20年）に生産統合会社STプロダクツを合併し、製販一体の体制とする。創立は1960年（昭和35年）6月。

三協マテリアル社

2006年（平成18年）の三協立山アルミ設立時に、三協アルミのマテリアル事業と立山アルミのアロイプロダクツ事業を統合し、非建材事業のマテリアル部門を設立。2007年（平成19年）に三協マテリアルとして分社する。輸送機器や産業機器など非建材分野での販路拡大やマグネシウム製品の事業化に向けた積極的な展開を図る。2010年（平成22年）6月に、原材料の鋳造工程を担う富山合金を合併し、鋳造から押出・皮膜・加工までの一貫した体制を整える。

タテヤマアドバンス社

2005年（平成17年）6月に、立山アルミのサイン事業と店舗メンテナンスサービスのショップサービスタテヤマとタテヤマアドバンス（同年4月に東洋テルミーから社名変更）を統合し、立山アルミの子会社として設立。サイン・看板業界の有数のメーカーとなる。2006年（平成18年）に、立山アルミの商業施設事業を分割し、継承会社をタテヤマアドバンスとして統合。2007年（平成19年）に三協・立山ホールディングスの子会社となる。創立は1952年（昭和27年）5月。

【経営理念】
お得意先・地域社会・社員の協業のもと、新しい価値を創造し、
お客様への喜びと満足の提供を通じて、豊かな暮らしの実現に貢献します。

経営理念は、創業の原点である「お得意様」「地域社会」「社員」の三者が協力し共栄するという協業の精神に基づきます。これを三協立山グループの企業活動における、責任・目的・使命・経営姿勢の原点としています。

当社の事業年度は、毎年6月1日から翌年5月31日です。決算期は5月末になります。

決算の発表は四半期毎に行っています。
通常、第1四半期決算を10月上旬頃、第2四半期決算を1月中旬頃、第3四半期決算を4月上旬頃、期末決算（本決算）を7月中旬頃に発表しております。
スケジュールを記載した「 IRカレンダー 」もご覧ください。

決算短信、有価証券報告書を「決算短信・決算説明会資料」「有価証券報告書」に掲載しております。

また、決算概要をまとめた「業績ハイライト」もご参考ください。

三協立山株式会社の証券コードは「5932」です。

東京証券取引所です。

1単元100株を売買単位としております。

株主名簿管理人および特別口座の口座管理機関は、三井住友信託銀行株式会社です。

詳細は「株式に関する諸手続き」にご案内しております。

株式に関する諸手続きは、下記までお問い合わせください。

三井住友信託銀行株式会社 証券代行部
フリーダイヤル 0120-176-417

• 三井住友信託銀行 証券代行部のホームページへ

配当金の権利確定に関する当社定款上の基準日は、期末配当5月31日、中間配当11月30日です。

なお、配当金の支払いを受ける権利のある株主様は権利確定日に当社株主名簿に記載または記録されている株主様となります。権利確定に必要な取引期日については、お取引証券会社等にお問い合わせください。

定時株主総会は、毎年8月下旬に開催しております。

現在、株主優待は実施しておりません。