マテリアリティの特定プロセス

三協立山グループのマテリアリティは、サステナビリティビジョン2050に基づき、持続可能な社会への貢献を通じて企業価値を高めていくために取り組むべき課題と定め、2030年を目標年と置いて設定しています。
マテリアリティの特定は、STEP1～4のプロセスで行います。STEP1では、事業活動を行う上で必要な事項や、ステークホルダーから要求されている項目をリストアップし、三協立山グループの経営理念や経営計画、サステナビリティに関する国内外のガイドラインと照らし合わせて重要性の高い項目を特定します。STEP2では、マテリアリティマップを用いてステークホルダー視点での重要度と、三協立山グループにとっての重要度を、双方の視点で分析・評価し、優先順位付けを行います。STEP3では、サステナビリティ推進委員会で審議を行い、STEP4で、サステナビリティ政策委員会での審議を経て、取締役会で決定します。
今年度、中期経営計画との整合性や外部環境の変化などを踏まえてマテリアリティを見直し、再評価を行いました。その結果、「人権尊重」と「生物多様性の保全」を新たに設定し、「資源の有効活用」を最重要テーマに位置付けました。「人権尊重」については、当社グループは従来からすべての人々の基本的人権を尊重することを企業の社会的責任の原則に掲げてきましたが、事業環境の複雑化や国際社会の動向を受け、「ビジネスと人権」の観点から企業姿勢を明確に示すことが必要となってきました。また、環境課題の解決には、「カーボンニュートラル」「サーキュラーエコノミー」「ネイチャーポジティブ」の3つの要素を総合的に考える必要があります。気候変動への対応と資源の有効活用における取り組みは生物多様性の保全と相互に関連することから、「生物多様性の保全」を追加しました。さらに、サーキュラーエコノミーへの注目が高まる中、リサイクル性に優れたアルミの低炭素材料としての用途、再資源化の技術開発などの可能性に着目し、当中期経営計画においてアルミリサイクルを重要テーマと位置付けたことから、「資源の有効活用」を最重要テーマとしました。

マテリアリティの特定プロセス

• STEP

  1

  マテリアリティ候補の検討

  事業活動を行う上で必要な事項、ステークホルダーから要求されている項目をリストアップし、VISION2030、中期経営計画、サステナビリティに関する国内外のガイドラインに照らし、重要性の高い項目を特定

• STEP

  2

  評価・優先順位付け

  マテリアリティマップを用いて、「ステークホルダー」と「自社」の双方の視点で分析・評価し、優先順位を設定してマテリアリティ候補を絞り込む

• STEP

  3

  妥当性の確認

  サステナビリティ推進委員会にて、マテリアリティ候補の妥当性について審議

• STEP

  4

  経営層での議論と確認

  サステナビリティ政策委員会への報告、審議を経て、取締役会で決定

マテリアリティマップ 2025年3月見直し