マテリアリティ

三協立山グループのマテリアリティ

  • 2023年度には2021年5月期に特定した10項目のマテリアリティを関連性で整理し、課題の分野で「環境への配慮」「従業員のエンゲージメント向上」「公正・誠実なビジネス」、そして事業活動の基盤として「事業活動の持続的な強化」の4つのテーマに分類しました。また、「環境への配慮」において三協立山グループの事業が生物多様性に与える影響を確認し、水資源保全に関する事項と「公正・誠実なビジネス」において人権に関する事項を取り組みに追加しました。
ESG 課題の分野 マテリアリティ
(重要課題)
主な取り組み 関連したSDGs
E Environment 環 境 事業活動

環境への配慮

温室効果ガスを削減する「気候変動対応」、事業の主原料であるアルミニウムをはじめとする「資源の有効活用」に取り組み、自然資源利用と環境負荷において生態系の健全性を損なわないこと(生物多様性)に配慮した上で活動を行っています。

気候変動対応

温室効果ガス排出量の削減

製品使用時CO₂排出量の削減

資源の有効活用

循環アルミの使用を促進

樹脂の再資源化を推進

廃棄物削減活動の継続

水資源の保全

G Governance ガバナンス 事業活動の基盤

事業活動の持続的な強化

三協立山グループの事業活動の基盤となるテーマを、継続して強化していきます。

コーポレート・
ガバナンス

内部統制の強化

製品安全・品質の向上

サステナビリティ政策の推進

お客様満足の
追求

お客様のCSR方針に応える商品・サービスの提供

お取引先様との協業による品質向上

製品の安全確保

有害化学物質の管理と削減

マテリアリティの特定プロセス

三協立山グループのマテリアリティは、サステナビリティビジョン2050に基づき、持続可能な社会への貢献を通じて企業価値を高めていくために取り組むべき課題と定め、2030年を目標年と置いて設定しています。
マテリアリティの特定は、STEP1~4のプロセスで行います。STEP1では、事業活動を行う上で必要な事項や、ステークホルダーから要求されている項目をリストアップし、三協立山グループの経営理念や経営計画、サステナビリティに関する国内外のガイドラインと照らし合わせて重要性の高い項目を特定します。STEP2では、マテリアリティマップを用いてステークホルダー視点での重要度と、三協立山グループにとっての重要度を、双方の視点で分析・評価し、優先順位付けを行います。STEP3では、サステナビリティ推進委員会で審議を行い、STEP4で、サステナビリティ政策委員会での審議を経て、取締役会で決定します。
また、三協立山グループに影響の及ぶ可能性がある事柄や社会から求められる事項の変化を捉えていくために、継続してマテリアリティの見直しを行います。

マテリアリティの特定プロセス

  • STEP

    1

    マテリアリティ候補の検討

    事業活動を行う上で必要な事項、ステークホルダーから要求されている項目をリストアップし、VISION2030、中期経営計画、サステナビリティに関する国内外のガイドラインに照らし、重要性の高い項目を特定

  • STEP

    2

    評価・優先順位付け

    マテリアリティマップを用いて、「ステークホルダー」と「自社」の双方の視点で分析・評価し、優先順位を設定してマテリアリティ候補を絞り込む

  • STEP

    3

    妥当性の確認

    サステナビリティ推進委員会にて、マテリアリティ候補の妥当性について審議

  • STEP

    4

    経営層での議論と確認

    サステナビリティ政策委員会への報告、審議を経て、取締役会で決定

マテリアリティマップ

ステークホルダー視点での重要度
ページTOPへ戻る